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これが、基本方針。これは家計でも会社でも共通の原則です。健全な財務運営のためには、まずこの一線を守ることが出発点だ。

まず支出を見直す。前年を基準に精査する。予算を立てる際には、まず前年度の支出総額を参照する。そのうえで、不要な支出を削り、必要な支出を見極めて調整。過去の流れを踏まえながら、無理のない支出計画を立てる。

支出が決まれば次に収入の把握。安定した現金の流れを確保する。役員報酬は決まっている。後は支出とのバランスを見ながら予算を組み立てる。不足分は資金を融通する。リスク資産からの資金移動での対応だ。現金預金は必要最小限に抑えている。引き落としなどのタイミングも考慮して流動性を確保する。年金受給後もこの方針は変わらず、必要に応じて会社に自己資金を投入することもあるだろう。

家計も会社も基本的には一人で予算を組む。家族とのコミュニケーションが十分であれば問題ない。日常会話で足りない不明瞭な点があれば、丁寧に確認し合う。家計の透明性と信頼性をこれで保っている。